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2019年10月28日

アミューズメントジャパン11月号「特集:完全分煙時代に備える」に掲載されました。


屋内排気を認める設置基準をクリア

喫煙ブースや喫煙専用ルームに対応

来年4月に向けて喫煙専用室を設置するホールでは、屋外排気にこだわるケースが多いが、改正健康増進法では
脱臭機能で一定基準を満たせば屋内排気も認められている。J.G.コーポレーションの『OP100』はその設置基準を満たした喫煙室用ワンパス脱臭装置。フレキシブルな喫煙専用室の設置が可能になる。

厚労省が示す喫煙専用室の設置基準で、一般的に認識されているのは境界面風量の0.2m/sec以上を確保すること、タバコの煙が漏れないように壁や天井等で区画されていること、タバコの煙を直接屋外に排気すること、この3つだろう。

一方で、改正健康増進法では、上記の基準を満たせない場合には屋内排気基準に合致した脱臭(脱煙)装置を使用することで、屋内排気が認められる場合を示している。例えば「建物の構造上、新たにダクトを通すことが難しい」「ダクト工事の費用がかさむ」「建物の所有者からダクト工事の許可をもらうことが難しい」などだ。

屋内排気でなおかつ清浄な空気環境が保てるのであれば、店舗内でフレキシブルに喫煙ブースの設置や喫煙専用ルームの構築ができる。そのために必要なのが脱臭装置だ。

J.G.コーポレーションではロケーションに応じた喫煙室を提案している

厚労省では屋内排気が認められる脱臭装置の性能を、①総揮発性有機化合物(TVOC)の除去率が95%以上であること、②室外に排気された時の浮遊粉じん量が0.015mg/m³以下、この2点を条件としている。その際、厚労省の基準に沿った機器で測定することが必要とされている。

J.G.コーポレーションの『OP100』は、これらの基準を満たすことを厚労省の基準に沿った自社テストで確認している脱臭装置だ。同社が提供する喫煙ブースに標準装備されているほか、すでに壁で区切られている喫煙専用室などに設置することも可能だ。もちろん屋外排気にも対応。自動風量調整機能が備わっているため、排気ダクトの接続場所を柔軟に選定できるので、工事コストの削減にもつながる。

脱臭効果は同社が長年蓄積したノウハウを活かして、多孔質吸着剤により臭気濃度比99.8%以上を達成。内蔵の無段階変速ファンは境界面風速の0.2m/sec以上の初期設定風量を確実に確保。喫煙専用室からの臭いや煙漏れを許さない。

J.G.コーポレーションの渡邊秀太経営企画室長は「喫煙ブースにしても、0.2m/secを満たしているから快適な喫煙室かというとそうではありません。0.2m/secを満たし、なおかつニオイもなくなるようにという考え方をしないと、導入後にタバコの臭いに対するクレームが起きる可能性があります」と警鐘を鳴らす。

そうなってから対策を施すのではコストの無駄。喫煙専用室の設置に際しては「脱臭」に関しても考える必要がありそうだ。

渡邊室長

同社では、屋内禁煙化後のホールの空気環境にも目を向けている。大手法人の中には、空気清浄機をしっかりと稼働させ、引き続き花粉対策やインフルエンザ対策、更にはビル管理法で定められている、延べ床面積が3000m³以上の特定建築物では室内浮遊粉塵濃度0.15mg/m³以下という規制に対応する動きがあるという。
「当社はこれまでホール様とともに成長してきた会社です。分煙対策だけでなく、今後の空気環境のことはぜひ当社にご相談ください」(渡邊室長)

※「月刊アミューズメントジャパン11月号」に掲載

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